本文へスキップ

店主の疑問:販売店を通さへんかったら、その分ぜんぶ利益になるんやろか?

Canyonはなぜ売上1,300億円超でも
利益確保に苦戦するのか?

売上が伸びても利益確保に苦戦した主因は、供給過剰、値引き、需要低迷、E-MTBの品質対応です。2025年も最終赤字で、DTCの利点だけではこれらの負担を補えませんでした。

NEWと書かれた箱を持つAI金太郎君

4コマで入口

販売店を外しても、販売店の仕事は消えない

CanyonのDTCで広告、物流、返品、保証、在庫を自社が担うことを調べる店主とAI金太郎君の2列2段4コマ漫画
店主が販売現場の仕事を問い、AI金太郎君が公開資料の数字とDTCの費用構造を補足します。実在のロゴや施設写真は使わない概念イラストです。
4コマのセリフを文字で読む
  1. 店主「販売店を通さへん分、利益は残りやすいん?」
  2. AI金太郎君「2025年の売上は約7.38億ユーロ。でも3年連続の最終赤字です」
  3. AI金太郎君「広告・物流・返品・保証・在庫も自社で担います」
  4. 店主「直販でも、売った後の仕事とコストは消えへんな」

RESEARCH NOTE

この研究の要点

  • 2020~2025年で売上は4.08億→7.38億ユーロ、約81%増
  • 2025年は減収・最終赤字だが、赤字額は前年から約74%縮小
  • GBLが明示した圧迫要因は、供給過剰、値引き、需要低迷、E-MTBの品質対応
  • 対象E-BIKEバッテリーは正式リコール。品質対応完了と、未交換品の安全確認は別
  • 2026年上期は売上が前年同期比10%増。Koblenzの実店舗型拠点も開業

CHAPTER 01

非上場企業のため、GBLが公表した数字で比べる

Canyonは、メーカーが利用者へ直接販売するDTC(Direct to Consumer、直販)を基本にする非上場企業です。自社の詳しい決算を株式市場へ毎年開示していないため、この記事では大株主の上場投資会社GBLが公表したCanyonの会社報告値を使います。

一般的な流通の一例メーカー → 輸入代理店 → 販売店 → 利用者
Canyonの基本メーカー → 利用者
数字の読み方

最終損益は金利や税、会計上の償却などを含む最終的な利益・損失です。調整後EBITDAは金利・税・減価償却などの影響を除き、一時的な項目も調整した利益指標です。両者は同じ数字ではありません。GBLは一部数値を「非監査の会社報告、現地会計基準、IFRS(国際会計基準)適用前」と注記しています。

CHAPTER 02

2025年売上は7.38億ユーロ、2020年比81%増

GBLの2025年通期資料では、Canyonの売上は2020年の4.08億ユーロから2025年の7.38億ユーロへ増えました。5年間の増加率は約81%です。

Canyonの売上規模
年売上円換算出典上の位置付け
20204.08億ユーロ約745億円GBL投資時点
20237.91億ユーロ約1,444億円2023年会社報告値
20257.38億ユーロ約1,347億円前年比6%減

円換算は2026年8月7日の日本銀行17時公表レンジの中値、1ユーロ=182.54円で一律計算。企業の実際の決算レートではなく、規模をつかむための参考値です。

2025年は前年割れでしたが、売上規模は2020年より大きいままです。「成長したこと」と「利益を確保できたこと」は分けて見る必要があります。

CHAPTER 03

3年連続の最終赤字。ただし赤字=DTC事業の営業損失ではない

2023年▲1,400万ユーロ約▲26億円
2024年▲3,800万ユーロ約▲69億円
2025年▲1,000万ユーロ約▲18億円

2025年の最終赤字は2024年から約74%縮小しましたが、黒字には戻っていません。一方、2023年の最終損益には為替ヘッジ、引当金、金利、買収価格配分に伴う償却なども影響しました。GBLは当時、買収価格配分の償却を除けば純利益はプラスだったと説明しています。

そのため、最終赤字の全額を「直販の営業コスト」とみなすことはできません。ただしGBLの2025年資料では、売上が2020年比81%増でも調整後EBITDAは41%低く、2025年単年でも前年比34%減でした。売上が増えた分だけ利益も増えた、というわけではありません。

CHAPTER 04

DTCは流通段階を減らせるが、販売後の仕事は残る

GBLが2020年の投資説明で挙げたDTCの利点は、価格競争力、柔軟な価格設定、顧客データへの直接アクセス、在庫管理です。

価格競争力柔軟な価格設定顧客データ在庫管理

一方、広告、購入相談、サイズ案内、配送、返品、保証、修理受付、在庫管理まで消えるわけではありません。販売店を通さない場合、その多くをメーカー側が直接担います。

広告・集客購入相談サイズ選び配送・納車問い合わせ返品保証修理受付在庫システム

これはDTC一般の費用構造についての説明です。GBLはCanyonの広告費や返品費を項目別に公表していないため、それぞれが赤字へ何ユーロ影響したかまでは確認できません。

CHAPTER 05

GBLが示した圧迫要因は、供給過剰・値引き・需要低迷・品質対応

GBLは2024~2025年のCanyonについて、自転車市場の供給過剰と値引き競争が業績を圧迫したと説明しています。2025年は電動/非電動のマウンテンバイクと街乗り車が特に厳しく、ロードとグラベルは比較的堅調でした。欧州は底堅い一方、アジアと米国の需要は弱いとされています。

供給が需要を上回る↓在庫が残る↓値引きが増える↓利益率を圧迫

これらはGBLが明示したCanyon固有の要因です。3年連続の赤字を、直販という売り方だけのせいにはできません。

CHAPTER 06

対象E-BIKEバッテリーは正式リコール。未確認なら使用と充電を止める

対象品を使っている可能性がある方へ

英国の製品安全当局は、Canyon E-BIKE用バッテリーBT001・BT002・BT003・BT004の一部を、火災リスクが高い製品としてリコールしています。Canyonの現行案内では、実際のバッテリーラベルをBT0001・BT0002・BT0003・BT0004と表記しています。筐体の亀裂や隙間から水が入り、短絡して発火するおそれがあります。どちらかの表記に該当する可能性があれば使用と充電を止め、Canyonの対象確認・回収・交換案内を確認してください。リチウムイオン電池を家庭ごみに捨ててはいけません。

英国の公的資料では対象車を製品識別M091・M124・M129の一部、Canyonの現行案内ではSpectral:ON CF/CFRとTorque:ON CFと示しています。公的案内は利用者へ即時の使用停止、Canyonの現行案内は使用と充電の停止を求めています。バッテリー筐体を点検し、必要に応じて交換します。

GBLの2025年資料にある「品質対応は完了」は、会社側の品質施策が完了したという業績説明です。手元の未交換バッテリーが自動的に安全になった意味ではありません。

英国製品安全当局のリコール情報を見る Canyonの対象確認・対応案内を見る

CHAPTER 07

2026年6月、試乗・相談・購入ができる実店舗型拠点を開業

Canyonは2026年6月23日、ドイツ・Koblenz本社に1,200平方メートルのE-Performance Centerを開きました。公式発表では、E-BIKEを試し、比べ、相談し、その場で購入できる拠点と説明しています。

これは直販をやめたという話ではありません。ネット直販を補う形で、購入前の体験と購入後のサービスを現地で提供する取り組みです。

店主の見方

高価格な自転車、とくにE-BIKEでは、サイズ、乗り味、組立、点検、保証、修理の確認が購入判断に直結します。ネットと実店舗の二択ではなく、どの仕事をオンラインで行い、どの仕事を対面で支えるかが重要です。

CHAPTER 08

2026年上期の売上は10%増。ただし黒字転換はまだ確認できない

GBLのCanyon持分の評価額は、2023年末4.60億ユーロ、2024年末2.61億ユーロ、2025年末2.67億ユーロでした。これはCanyon全社の企業価値ではなく、GBLが保有する持分の評価額です。

2023年末4.60億ユーロGBL保有分
→
2024年末2.61億ユーロGBL保有分
→
2025年末2.67億ユーロGBL保有分

2025年末の増加には、GBLの保有比率が49.76%から52.35%へ増えた影響が含まれます。GBLはCanyonの基礎的な持分価値が年間でわずかに低下した一方、保有比率の増加でNAV(保有資産の評価額)が押し上げられたと説明しています。

その後、2026年上期のCanyon売上は前年同期比10%増え、GBL持分のNAVは2.68億ユーロでした。売上回復は確認できますが、上期資料はCanyon単体の最終損益を示していないため、黒字転換したとは判断できません。

CHAPTER 09

結論:流通段階を減らしても、仕事と費用は消えない

Canyonが売上1,300億円超の規模でも利益確保に苦戦した理由として、GBLが明示したのは供給過剰、値引き、需要低迷、E-MTBの品質対応です。DTC一般でも広告・物流・返品・保証・在庫・サービスの仕事は残りますが、Canyonでは各費用の赤字への影響額は公表されていません。さらに最終損益には金利や会計上の償却なども入るため、「DTCだから」の一言では説明できません。

DTCには価格設定や顧客データの利点があります。一方、購入者は価格と部品構成だけでなく、サイズ相談、組立状態、返品条件、保証窓口、修理体制まで含めて選ぶ必要があります。対象E-BIKEを所有している場合は、最優先でバッテリーのリコール対象確認をしてください。

自転車屋のおっちゃんの見方

通販か実店舗かだけで決めるのではなく、「誰が納車前に確認し、誰が不具合時に受け付け、どこで修理できるか」まで含めて比べる。買ったあとの対応も含めて、価格を比べたいところです。

関連記事:Wiggle / CRCはなぜ崩れた?では、海外通販で、在庫や物流、ITシステムにどんな費用がかかったかを調べています。

SOURCES

出典・確認資料

  1. GBL「2025 Full-year Results」発表日:2026年3月12日/対象年度:2025年/参照日:2026年8月21日。売上7.38億ユーロ、前年比6%減、2020年比81%増、調整後EBITDA、最終損益、カテゴリー・地域別動向、品質施策、GBL持分評価額と保有比率を確認。
  2. GBL「H1 2026 Results」発表日:2026年7月30日/対象期間:2026年上期/参照日:2026年8月21日。Canyon売上の前年同期比10%増とGBL持分NAV2.68億ユーロを確認。
  3. GBL「Annual Report 2024」発表日:2025年4月2日/対象年度:2024年/参照日:2026年8月21日。会社報告売上、供給過剰・値引き・E-MTB品質問題、最終損失3,820万ユーロ、GBL持分評価額を確認。
  4. GBL「Results as of December 31, 2023」発表日:2024年3月14日/対象年度:2023年/参照日:2026年8月21日。売上、最終損失と、為替ヘッジ・引当金・金利・買収価格配分償却などの影響を確認。
  5. GBL「Canyon Presentation to Analysts」発表日:2020年12月15日/参照日:2026年8月21日。DTCの価格競争力、柔軟な価格設定、顧客データ、在庫管理という利点を確認。
  6. Canyon公式「E-Performance Center Koblenz開業発表」公開日:2026年6月30日/開業日:2026年6月23日/参照日:2026年8月21日。1,200平方メートル、試乗・比較・相談・購入ができる拠点の開業を確認。
  7. 英国製品安全当局「Product Recall: Canyon E-Bike Batteries」発表日:2024年11月13日/参照日:2026年8月21日。公的資料のBT001~BT004と製品識別M091・M124・M129、火災リスク、即時使用停止、回収・交換対応を確認。Canyonの現行案内で実ラベルBT0001~BT0004と対象車名も確認。
  8. 日本銀行「外国為替市況(2026年8月7日)」発表日:2026年8月7日/参照日:2026年8月21日。17時公表レンジ182.52~182.56円の中値182.54円を円換算に使用。

Canyonは非上場企業です。主な業績は大株主GBLが公表したCanyonの会社報告値を使用しています。会社報告値、GBL連結値、最終損益、調整後EBITDA、GBL保有持分の評価額は、それぞれ範囲と意味が異なります。GBLの2.61億~4.60億ユーロはCanyon全社の企業価値ではありません。円換算は規模をつかむための概算です。